日本鍼灸師会50年の歩み その7

日本鍼灸師会50年の歩み　その7

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平成７年度通常代議員会・総会で中村万喜男会長再選：

　平成５年５月14日・15日の両日、東京の椿山荘にて平成７年度通常代議員会並びに総会が、安藤讓一議長、田中博副議長により開催され、第１号議案から第９号議案まで全ての議案が提案通り承認された。

　なお、この総会で学術部提案の全国臨床研究発表会の検討が承認され、開催準備のため200万円の積立を行うことになった。また、大震災の被害を受けた兵庫県鍼灸師会の会員には会費を免除することを決定した。

　第９号議案の任期満了による役員改選では、会長はじめ全役員の立候補者数が定数を越えていなかったので議長はこれを議場に諮り当選とした。

日鍼会創立45周年記念式典を挙行：

　平成７年５月15日、総会に引き続いて創立45周年記念式典が東京の椿山荘にて厳かに挙行された。

　この式典は、本来なら盛大に開催するところであったが、本年始めに兵庫県を中心に大震災が起きたことから、できるだけ内輪だけで行うこととし、招待の方も最小限にして厳粛に執り行われた。

　会長表彰は、従来からの各師会役員歴10年以上の役員功労と今回はとくに永年会員にも表彰状が授与された。

　式典後の祝賀会では会長挨拶の後、御祝辞を横尾和子社会保険庁長官、今田寛睦健康政策局医事課長から賜り、乾杯の発声を小川晴通名誉会長と井垣博夫前保険部長のお二人でしていただき、懐かしい顔触れとともに和気靄々のうちに行われた。

第32回青年部全国集会開催、青年部九州ブロック会結成される：

　平成７年８月26日・27日の両日、鹿児島のホテル中原別荘にて第32回青年部全国集会in鹿児島が盛大に開催された。テーマは「変革と創造」で、サブテーマは「21世紀の鍼灸師をめざして」であった。

　青年部のブロックについては、全国８ブロックの内、北海道と九州を除き６ブロック会が結成されているが、これを機会に青年部では青年部九州ブロック会の結成に向けて準備を進め、この全国集会を機に九州ブロック会を結成することになった。

　全国集会の講演内容等は次の通りであった。

講演：

（１）高齢化社会における青年鍼灸師の活動 日本鍼灸師会会長 中村万喜男
（２）眼鍼療法 中国瀋陽第四医院内科医師 王　金金
（３）万病一風論による治療 日本古医道研究所代表 横田　観風

シンポジュウム：

上肢痛 座長　大分県鍼灸師会会長 首藤　傳明
（１）西洋医学の立場から 頚部神経根症を呈した一症例 元吉　正幸
（２）東洋医学の立場から 頚強が上肢痛に及んだ症例 秋山　秀信

討論会：

変革と創造　今、青年鍼灸師は何をなすべきか座長下茂　義久
　翌８月27日には、熊崎組織部長、前之園九州ブロック長、百合草青年部会長の出席のもとに、青年部九州ブロック会の発会式が鹿児島市の中原別荘で開催され、初代九州ブロック長に鹿児島県師会の神之田洋一氏を選出した。

柔道整復等療養費部会第４回会議開催、答申案まとまる：

　平成７年９月８日、第回柔道整復等療養費部会が開催され、第１回から第４回までの審議内容の経過をふまえ「柔道整復等の施術に係る保険給付について」の報告書をまとめ近く開かれる医療保険審議会全員懇談会に報告されることになった。

　この中で鍼灸に関連するところの要旨は、同意の撤廃、あるいは同意書の簡易化については認めることができない。また、受領委任についても認めることが出来ない。

　柔道整復については、同意書の添付省略、並びに受領委任の取扱いは今までの経過からしてやむをえないこととして今まで通り認める内容になっている。

　その他、同意書や診断書の発行が円滑に行われるよう具体的な措置を講ずること、効果が認められる疾患については新たに療養費の支給対象とすることを検討する必要があることも指摘している。この審議会の答申については中村錦右・大口俊徳両氏の「保険運動の経緯について」に詳しく記載されているのでご参照いただきたい。

専門領域第２回目は老年医学に決定：

　平成５年より実施された専門領域研修制度は、第１回を「スポーツ傷害」とし、都道府県各師会において全国的に研修が展開され、今のところ26師会、1,306名が受講している。

　この制度は、本会が生涯教育の一環として独自に進める研修制度で、医療における急速な専門化に鑑み、開業鍼灸師が個々の疾患や障害に関し、より専門的な学習を積むことにより治療分野の拡大に資することを目的とするもので、平成７年12月２日に開催された全国師会長会議で、第２回目のテーマは会員から希望の多かった「老年医学」とすることを提案し、平成８年４月から実施されることが決定した。

ＮＴＴ共済、民法上の委任取扱い開始：

　平成７年12月13日、日本電信電話株式会社共済組合（ＮＴＴ共済）が民法上の委任取扱いが可能となり、これを都道府県各師会長宛に通知した。

　このＮＴＴ共済については、全国の窓口を一つにしなければ出来ないと言われていることから、その窓口のあり方について２年半に及ぶ混乱があったが、最終的には日鍼会が主張してきた通り、各県が現在保険取扱いを行っている窓口がそままま窓口となって行えるようになった。

健保対策特別委員会で健保推進基本方針の変更案出される：

　平成８年１月15日開催の健保対策特別委員会で、長年「団体協定の締結」あるいは「委任払いの推進」等を掲げてきた日鍼会の「健保推進基本方針」を療養費部会の答申で「受領委任」は適当でないという答申が出されたことからこの委任という言葉は使用すべきでない。

　また「団体協定の締結」もいつまでも掲げるべきでないと役員連絡会側の委員から提案があり、基本方針の変更を強く求める意見が出された。

　それに対し、その他の健対委員のメンバーは日鍼会の基本方針から「団体協定の締結」や「委任払いの推進」を削除すきではないと主張し、それぞれ健保のあり方について真剣な討議が繰り広げられたが結論が出ず、継続審議となった。

　次いで２月17日の委員会では、再度、健保推進基本方針から「団体協定」や「委任払い」を削除する提案が出されたが、削除には反対で鍼灸専門団体として当然掲げていくべきだという意見が並行線を辿り、最終的には、「委任払いの推進」を「支払制度の確立」に、「団体協定の締結」を「新機構の設定」という言葉に置き替え、言葉は変わるがその精神は変えないという妥協案で全ての委員が了承した。

青年部共済加入促進運動を展開：

　共済制度を円滑に推進し、この制度を確立するためには加入者の尚一層の増加が必要なことから、組織部では青年部執行委員会に対して青年部員の共済制度加入促進の協力依頼をするなど真剣に対応してきたが、青年部でもこの制度の確立のために全面的に協力することを決定し、全国の青年部長に呼びかけて積極的に加入予定者名簿を作成するなど精力的に活動を開始した。

同意書（診断書）交付料100点新設：

　平成８年３月８日、保発第20号、厚生省保険局長の「診療報酬点数表等の改正等について」の通知により、療養費同意書交付料の新設がなされた。これは、はり、きゅう、マッサージに係る療養費の支給申請に必要な同意書等の円滑な交付を図るため、交付料100点を新設したとされている。

診断書の改正様式案の改正案が再度出される：

　平成８年２月末から３月初めにかけて厚生省から突然診断書の様式改正案が示されたが、今までの診断書の内容に加えて診療の経過欄が追加され、その新しい項目の中に医療機関における初診年月日、最終診療年月日、診療の内容、診療の効果、今後の方針が加えられたものであった。これについて健保対策特別委員会並びに保険部幹事会ではこれを受け入れるべきではないとして厚生省に回答をしていただくことになっていたが、平成８年５月、再度厚生省からこの診断書の改正案の一部改正案が提示された。

　この再度の改正案の是非については、５月17日の平成８年度代議員会開催当日、午前中に行われた理事会に提案され、執行部側からこれを受け入れたいという意見もあったが、基本的な内容については前回の改正案と何ら変わらぬ厳しいものであったので討議の結果、反対多数で否決された。

平成８年度通常代議員会・総会開催：

　平成８年５月17日・18日の両日、東京の椿山荘にて平成８年度通常代議員会並びに総会が、安藤讓一議長、田中博副議長により開催され、第１号議案から第９号議案まで全ての議案が提案通り承認された。

　なお、この代議員会・総会では、専門領域研修制度の推進と第２回目のテーマを老年医学とし本年度から開始すること、第１回日本鍼灸師会臨床学術大会を開催すること、共済制度の加入促進等を決議した。また、大震災の被害を受けた兵庫県鍼灸師会の会員には引き続き本年度も会費を免除することを決定した。

健保適応疾患に頚椎捻挫後遺症を追加、但し、「等」が外される：

　平成８年５月24日、保発第64号、厚生省保険局長通知により、健保施術料金の改正、及び昭和42年９月1日付け保発第32号通知の一部改正が行われ、通知２中「なお、類症疾患とは、頚腕症候群、五十肩及び腰痛症等の病名であって」を「なお、類症疾患とは、頚腕症候群、五十肩、腰痛症及び頚椎捻挫後遺症の病名であって」に改められた。

　また、同日、保険発第84号、厚生省保険局医療課長通知により、類症疾患として頚椎捻挫後遺症が加えられたことに伴い、病名に頚椎捻挫後遺症が加えられた同意書並びに診断書の様式に改正された。

「等」の字が復活する：

　先の通知で、類症疾患に頚椎捻挫後遺症が加わったことにより、等の字が抜けてしまったが、６月20日、九州地方の猛烈な復活を要望する陳情の結果、「なお、類症疾患とは、頚腕症候群、五十肩、腰痛症及び頚椎捻挫後遺症等の病名であって」に訂正され、「等」の字が復活された。

ＪＴ．ＪＲ共済相次いで取扱い開始：

　日鍼会は、ＮＴＴ．ＪＴ．ＪＲの３共済についての取扱いに関して、現在都道府県で取扱っている保険の窓口がそのままこの３共済の窓口になるべきと主張し、他の３団体は全国１つの窓口で行うべきと主張して調整がつかなかったが、平成７年12月13日からＮＴＴ、平成８年７月１日からＪＴ、月１日からＪＲ共済が各都道府県の現在保険を取り扱っている窓口でそれぞれ民法上の委任払いで行われるようになった。

第33回青年部全国集会開催：

　平成８年８月24日・25日の両日、福井県三国町のポートヒル芳泉にて、第33回青年部全国集会in福井が「鍼灸院の夢と実現」をテーマに、サブテーマに「鍼灸三昧」を掲げて盛大に開催された。特別講演等、演題と講師は次の通り。

特別講演：

自律神経機能バランス調整療法福井医科大学教授後藤　幸生

講演：

（１）鍼灸治療院繁盛のポイント ＭＥＰ総合研究所所長 目黒　章布
（２）社会に貢献する鍼灸院をめざして 日本鍼灸師会組織部長 熊崎　勝馬
（３）夢・希望に満ちた将来 日鍼会組織部青年部会長 久保　俊英

研究発表：

（１）宮城県　稲井一吉 （２）東京都　宮崎敬介 （３）愛知県　長岡　亨
（４）石川県　定池　寿 （５）福井県　久保晴美 （６）京都府　小峰利夫
（７）大阪府　近森　清 （８）広島県　杉原朝香 （９）福井県　吉田隆一

第１回日本鍼灸師会臨床学術大会開催：

　平成８年10月26日・27日の両日、東京の中央区立中央会館にて第１回日本鍼灸師会臨床学術大会が盛大に開催された。

　大会テーマは「鍼灸発展の道をさぐる」、シンポジュウムのテーマは「豊かな鍼灸院の経営をめざして」を掲げ、特別報告「全国高校総体における(社)山梨県鍼灸師会のスポーツケアサービス活動について」１題、シンポジュウム「豊かな鍼灸院の経営をめざして」１題、一般演題26題、参加者711名であった。

　日鍼会主催の久しぶりの学術大会であるが、実際の担当は関東ブロックの各県師会の絶大なご協力によるものであり、特に東京都鍼灸師会の全面的なご協力により第回日本鍼灸師会臨床学術大会が成功裡に開催することができたことを感謝したい。

　この学術大会については、相馬悦孝氏が別稿の「日本鍼灸治療学会から、専門領域研修制度・臨床学術大会へ」の中で執筆されているのでご参照いただきたい。

学術部「症例報告発表のしかた」を発行、会員に配布：

　日鍼会学術部では、加島郁雄学術部長が中心となり「症例報告発表のしかた－開業鍼灸師の学会発表のために－」を作成し、日本鍼灸新報421号、平成9年5月号の付録として全会員に配布した。

平成９年度通常代議員会・総会で中村万喜男会長を再選：

　平成９年５月16日・17日の両日、東京の椿山荘にて平成９年度通常代議員会並びに総会が、安藤讓一議長、田中博副議長により開催され、第１号議案から第９号議案までの全ての議案が提案通り承認された。

　第９号議案の任期満了による役員改選では、会長、副会長、理事、監事、代議員会議長、副議長は定数を越えていなかったので議長はこれを議場に諮り当選とした。

　なお、一昨年来会費を免除している兵庫県鍼灸師会の会員には引き続き今年度も会費を免除することを決定した。

組織部「組織拡充・強化・活性のための活動マニュアル」作成：

　組織部ではかねてより組織拡充・強化のためのマニュアルの必要性を痛感していたが、熊崎勝馬組織部長、梶間育郎幹事が中心となり、平成９年６月１日、「組織拡充・強化・活性のための活動マニュアル」を作成し、全国の都道府県師会長、並びに組織部長、青年部長宛に配布した。

学術部、鍼灸院の感染性廃棄物の適正処理について会報で通知：

　日鍼会では、平成４年に安全な鍼灸院を目指す立場から、「鍼灸治療における感染防止の指針」を全会員に配布し、この指針をもとに講習会を開催するなど感染防止に努めてきた。

　しかし、我々を取り巻く社会的環境の変化が激しく、特に感染性廃棄物の処理に関しては、再検討を要する状況にあることから、学術部では平成９年７月号の日本鍼灸新報にて「鍼灸院の感染性廃棄物の適正処理について」掲載し、その処理について更に適正を期するよう全会員に通知した。

第34回青年部全国集会を開催：

　平成９年８月２日・３日の両日、広島県福山市の福山ニューキャッスルホテルにて第34回青年部全国集会in福山を盛大に開催した。

　今集会のテーマは「学と術の両立をめざして」で、サブテーマに「自己啓発のすすめ」を掲げた。また、討論会では「言いたい放題」と題し、保険・学術を中心に青年鍼灸師の意見を十分発言してもらい真剣に討議した。講師と演題は次の通りであった。

講演：

（１）豊かな治療へ 日本鍼灸師会会長 中村万喜男
（２）心疾患について　広島県鍼灸師会会長 時本　忠
（３）膝部のスポーツ鍼灸学　サントリーバレーボール部トレーナー 松浦　英世
（４）膝と腰の鍼灸治療 漢方陰陽会会長 池田　政一

ナイトセミナー：

　言いたい放題　保険・学術分科会前夜祭

討論会：

　言いたい放題　保険・学術全体会

　この言いたい放題では、特に保険問題に意見が集中し、日鍼会の代議員会での会長発言の真意や、今後の健保の進め方などへの質問や意見が数多く出された。

　また、青年部会から会長に対して質問状を出すことを決定した。

各ブロックから決議文、臨時理事会等諸会議開催：

　日鍼会の健保推進基本方針から団体協定の締結や委任払いの推進の文字が外されたこと、並びに平成９年の代議員会での質疑応答などから、健保推進運動がトーンダウンしたのではないかという代議員や会員からの声が広まり、九州ブロック、中部ブロック、青年部会から決議文や多くの質問と要望が出された。それに対応するために臨時常任理事会、あるいは臨時理事会などを開催し、決議文や質問状に速やかに対応するための努力が重ねられた。

毎日新聞にＮＩＨ鍼の合意声明を掲載：

　平成９年11月６日の毎日新聞に、「昨５日、米国の国立衛生研究所（ＮＩＨ）の専門委員会が、中国伝統のハリ治療が、手術後の痛みや抗がん剤投与に伴う吐き気などの治療に有効であり、医療保険でカバーすべきだとする報告書をまとめた」と大きな見出しで報道された。

あはき法制定50周年記念の集い開催：

　昭和22年に、あん摩、はり、きゅう、柔道整復等営業法が制定されてから本年で50周年を迎えることになり、平成９年11月20日、東京のホテル浦島に於て法制定記念の集いが盛大に開催された。

　この記念の集いは、式典、特別講演、祝賀会の３部に分けて開催され、式典では、本会の小笹文子氏等46名が厚生大臣表彰の栄誉に輝いた。特別講演では、筑波大学名誉教授の芹澤勝助氏が「法、制定当時の社会情勢を思い、現状より、業界、関係教育界に期待するもの」、柔道整復等審議会会長の水野肇氏が「法、制定50年を祝い、現代日本の医療界より見た三療の評価と、今後に期待するもの」が行われた。

保険発第150号通知出される：

　平成９年12月１日、保険発第150号、厚生省保険局医療課長による「はり、きゅう及びあんま・マッサージの施術に係る療養費の取扱いについて」が通知され、下記の如く内容が改正された。（概要）（１）昭和46年４月１日保険発第28号中３のなお書きを次のとおり改める。として、「なお、通知に示された対象疾患について保険医より同意書の交付を受けて施術を受けた場合は、本要件を満たしているものとして療養費の支給対象として差し支えないこと。また、同意書に代えて診断書が提出された場合には、記載内容等から本要件の適否を判断されたいこと。ただし、同一疾病に対する療養の給付（診察、検査及び療養費同意書交付を除く。）との併用は認められないこと。（２）療養費の支給申請書の様式例と規格をＡ列４番に改め、新様式例による取扱いを平成10年４月１日保険者受付分から統一的に実施すること。また、申請用紙がはり・きゅう用とマッサージ用に分けられた。（３）往療料について（省略）

介護支援専門員の受講試験対象者に、はり師、きゅう師等加わる：

　平成10年１月2日開催の審議会の結果、介護支援専門員（ケアマネージャー）実務研修受講試験の対象者の範囲に、医師、歯科医師、薬剤師、保健婦、助産婦、看護婦（士）、准看護婦（士）、理学療法士、作業療法士、社会福祉士、介護福祉士、柔道整復師、栄養士などとともに、はり師、きゅう師、あん摩マッサージ指圧師も含まれることになった。

長野冬季オリンピックに長野県鍼灸師会「鍼灸ボランティア」で活躍：

　長野県鍼灸師会は、冬季オリンピックが地元長野県で開催されるのを機に、鍼灸をもってボランティア活動をすることを企画し、その準備として先ずスポーツ分野で実践できる専門知識と技術を取得させるため345単位の認定スポーツ鍼灸師講習会を実施して、その講習を終了し、試験を通ったものに冬季オリンピックのボランティアに参加させることになった。

　平成10年２月７日から22日までの16日間、オリンピック選手村前の今井会場、それに白馬会場、軽井沢の３会場で、いずれも会場近くの会員の鍼灸院を借受けて３会場合計250人を越える各国の選手やコーチ等に鍼治療のボランティア活動を行った。

　治療を受けた選手の中には、女子スピードスケート1,000ｍ、及び1,500mで金メダルを射止めたオランダのマリアンチメルさんなど多数のメダリストがおり、評判を聞きつけた選手やコーチ、それにトレーナーからも鍼治療の希望が多く評判を博した。これらの鍼治療によるボランティア活動の様子は、国際的にはＢＢＣ放送をはじめ、Ｐ通信、共同通信、カナダ国営放送で報道され、国内では、ＮＨＫ全国放送、おはよう日本で２回、ローカル放送ではＮＨＫ、テレビ朝日、信濃毎日新聞等で報道され灸の紹介に役立った。